日米の学生が隔離された施設で宇宙生活体験
2019/01/10
2019年8月に京都大学と
アメリカのアリゾナ大学が共同で、
宇宙基地での模擬活動という
プログラムを実施するようです。
将来の火星移住計画を想定して、
来たるべき宇宙時代に
活躍する人材育成が
このプログラムの
趣旨のようです。
元宇宙飛行士
土井教授達が指導するとの事
アリゾナ州郊外の研究実験室で
日米の学生10人が活動するようです。
宇宙環境や閉鎖された環境下での
ストレスなどをテーマとした講義、
天文観測したり、
生態系システムを、
受講するとのことです。
中国のスマホ市場が低迷しつつある
2019/01/10
世界最大のスマホ市場である中国で、
その規模が縮小しつつあるようです。
アメリカの調査会社IDCによると、
2018年7月から9月のシェアは、
第1位ファーウェイ、
第2位オッポ、
第3位ビボ
と中国勢が占めて、
アップルは5位でした。
日本の出番は、というと
中古スマホですね。
中国は、
最大の中古スマホ市場でもあるのです。
新品が高額なので、
中古スマホに顧客が流出しているようです。
京都市の持続可能都市トップは流石！
2019/01/11
日本経済新聞が
全国の815市区を
調査 評価したランキングによると、
1位京都市
2位北九州市
3位宇都宮市
という結果であるとの事。
東京では、8位に板橋区
大阪では、9位に堺市
名古屋市が10位でした。
国連の持続可能な開発目標(SDGs)の
観点から調査したものです。
京都市の取り組みは、
高く評価されているようです。
特に、パークアンドアイランドという
郊外に車を止めて公共交通を利用するという
画期的な試みです。
公共交通を利用して、
街中の交通量削減に寄与できるのが、
素晴らしいアイディアだと思います。
大都市でのモデルケースになると思います。
アメリカの14分野の先端技術流出規制の影響
2019/01/11
アメリカが国防権限法に基づいて、
先端技術の国外流出に、
歯止めをかけるようです。
AI、バイオテクノロジー、測位技術、
マイクロプロセッサー、
先進コンピューティング、
データ分析、量子コンピューティング、
輸送関連技術、3Dプリンター、
ロボティクス等
14分野にも波及するようです。
アメリカのこのような措置は、
中国を念頭に置いたもののようです。
アメリカが規制強化で、
封じようとしているのは、
中国系企業や投資ファンドが、
アメリカの新興企業に投資して、
その支配権を掌握したり、
新技術を中国に持ち出したりするのに
対してです。
アメリカのこのような輸出規制は、
日本企業も影響を受けてしまうとの事です。
14分野の技術を中国に移転する場合、
アメリカの許可が必要だからです。
インドの発展の要因にスタートアップ企業
2019/01/11
インドの
全国ソフトウェア・サービス企業協会
によると、
スタートアップ企業が、
7,000社を超えたようです。
ネット通販や配車サービスだけでなく
社会問題解決に
取り組む企業も増えているそうです。
2016年にモディ政権が打ち出した
起業支援が、
功を奏したと言えます。
スタートアップの例としては、
エムファインとグレイオレンジがあります。
エムファインは、
医師不足に対処するために、
スマホ経由での診断を提供します。
一方、グレイオレンジは、
物流を改善しようする倉庫のための
ロボットです。
今後、色々な課題を解決するサービスが
インドから数多く発信されるのを期待したいです。
